MARKET 地金価格情報

MARKET 地金価格情報 (グラム当たり/円)

2026年8月3日(月) 09:30発表貴金属相場はロンドン・チューリヒ渡/トロイオンス当たり
プラチナ
税込み
小売価格(税抜き)
22,624(20,568) 9,365(8,514)
前回比
(税抜き)
-771(-701) -235(-214)

為替相場

本日の予想レンジ
155円00銭-157円70銭

日銀が31日公表した8月3日分の当座預金増減要因と、短資会社の予想との差から、前日のNY時間での介入規模は約8.45兆円の可能性が示唆されていた。日米協調の動きも観測される中、31日はNY連銀が米大手銀に対してレートチェックを実施したとの報道が流れ、追加介入への警戒感を一段と高めている。NY連銀は少なくとも米大手銀2行に対し、ユーロ円相場のレートチェックを実施したとの報道も流れていた。ユーロ円は181円台まで急落。 当局が160円の水準を介入警戒ゾーンとして意識させようとしている可能性もありそうだ。一方、介入の効果は一時的との見方は依然根強い。日銀は31日の決定会合で政策金利を据え置き、植田総裁も追加利上げ時期を前倒しする明確なシグナルは示さなかった。中東情勢やAI関連需要、為替相場の動向を慎重に見極める姿勢を強調しており、日米金利差の大幅な縮小にはなお時間を要するとみられている。このため、ファンダメンタルズに大きな変化がない限り、円安圧力そのものは残るとの見方は多い。テクニカル面では、21日線と100日線をともに下回り、短期的には調整色が一段と強まっている。200日線をすぐに回復できれば自律反発も期待されるが、明確に下抜ければ中期トレンドにも変化が生じる可能性があり、当面は介入警戒とともに200日線を巡る攻防が焦点となりそうだ。

今週の予想レンジ
152円50銭―160円00銭

先週2回実施された為替介入・レートチェックで日米協力体制での円安対抗措置が投機筋の動きを抑制することが想定される。

本日の予想レンジ
US$ 4,020.00―4,120.00

GOLD 反落。時間外取引では、アジア時間の中盤から下げが目立ち始め、欧州時間に入ると一段安となり、一時50ドル超の下落となった。イランが中東の米軍基地を攻撃したことが警戒され、手じまい売り先行模様。日中取引では、原油相場が上げ幅を拡大したことが警戒され、一段安となった。売り一巡後、ドル安から下げ幅を縮小したが、月末商いで手じまい売りの動きが根強く軟調に推移を強いられた。

今週の予想レンジ
US$ 3,900.00―4,250.00

米金利動向で上値を抑えられてきたが、米・イラン紛争の停戦協議が再開されることで価格上昇を見込む。

プラチナ

本日の予想レンジ
US$ 1,600.00-1,720.00

小反落。時間外取引では、金、銀につれ安となり、欧州時間に20ドル超の下落。日中取引では、序盤にジリ安となったが、現物相場が1,610ドル台で下値の堅さを示したこと、米国株が続伸で推移からリスクオンの動きが強まり、切り返し、終盤に小高くなった。月末商いで玉整理に伴う手じまい売りが根強く、引けは小幅安。

今週の予想レンジ
US$ 1,500.00―1,850.00

自動車・工業需要と供給・在庫材料に敏感。ドル金利要因と需給の綱引きが焦点。

パラジウム

本日の予想レンジ
US$ 1,240.00―1,350.00

反落。時間外取引から売り優勢となり、一時20ドル超の下落で推移。日中取引では下げ幅を拡大した後、下げ幅を縮小も金、銀の軟調推移が足かせとなった。

今週の予想レンジ
US$ 1,140.00―1,470.00

自動車需要観測と代替動向、供給・在庫ニュースに反応しやすい。流動性低く値動き拡大も。

本日の予想レンジ
US$ 56.50―59.60

反落。時間外取引から売り優勢となり、前日の上げ幅を削る動きとなった。日中取引では下げ幅を拡大し、100セント超の下落となった。下値を切り上げたが、前日の上げ幅を上回る下落となった。

今週の予想レンジ
US$ 55.00―63.00

金に連動しつつ、景気・製造業見通しや投機要因で振れやすい。値幅拡大に注意。

ロジウム

今週の予想レンジ
US$ 7,000.00―9,450.00

自動車向け需要と在庫・供給材料で方向感が出やすい。流動性の低さから急変動リスクも。

ルテニウム

今週の予想レンジ
US$ 1,350.00―1,950.00

工業需要が軸。景気見通しに左右されやすいが、需給が崩れにくい局面では底堅さも。

本レポートはエスジェイ ジュエリー 株式会社が十分信頼できると判断した情報に基づき作成され、配布されるものですが、その正確性、確実性、完全性を保証するものではありません。又、特定の投資戦略を勧誘するものでもありません。万が一、本レポートの情報利用に伴い損害が生じた場合も、当社は一切責任を負いません。